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DCF法

DCF法

 

「DCF法」とは、「Discounted Cash Flow Method」の略で、将来生み出されると期待される収益(フリー・キャッシュ・フロー)を基準として、事業価値を評価する方法です。
収益還元法や配当還元法と並んで、収益価値を基準とするインカムアプローチに分類されます。

DCF法では、ある資産を一定期間保有することによって生み出される純利益を現在の価値に換算した値と、売却時の予想価格を現在の価値に換算した値の合計値が事業価値に相当すると考えます。

1970年代のアメリカの論文で紹介された方法で、90年代に広く普及しました。
日本国内でも不動産鑑定評価基準などで採用され、不動産業界を中心に認知されています。

もっとも、将来予測を伴うもので希望的な観測ともなりかねないため、確実性にはやや欠けています。

現在の価値に引き直す計算式(適用する割引率)や保有期間の長さ、残存価値などによって導き出される数値は異なってくるので、いくつかの状況を想定して計算しておいたほうが、より正確に事業価値を評価できるでしょう。
 

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